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介護保険を利用せずに介護ベッドをレンタルする方法|メリット・ポイントを紹介

介護保険を利用せずに介護ベッドをレンタルする方法|メリット・ポイントを紹介

「介護ベッドを購入しようか迷っている」「介護保険では『自立』と認定されたので、介護ベッドをレンタルできるか不安」このような悩みを解決できる記事です。

介護保険では介護ベッドをレンタルできますが、利用が必要な状態、という前提条件があります。介護保険を利用せずに介護ベッドを購入するとなると、高価であるだけでなく、その後の処分の手間などの負担もあります。

このような場合には、介護保険を利用せずに、自費でレンタルする選択肢があります。

この記事では、介護保険を利用せずに介護ベッドをレンタルする方法を解説します。

介護ベッドをレンタルするメリット

まずは、介護ベッドをレンタルするメリットとデメリットを紹介します。

レンタルは購入よりも費用が安い

介護ベッドを購入する場合は数十万かかることが多いです。

しかし、介護ベッドの購入には介護保険は適用されません。

一方、レンタル(福祉用具貸与)であれば介護保険を利用できます。

しかし、介護保険で介護ベッドをレンタルできる人は原則、要介護2以上の人です(ただし、軽度者への福祉用具の例外給付が適用となる場合は、要支援と要介護1の人でも介護保険でレンタル可能)。

介護保険の適用にならない場合、介護保険を利用しないでレンタルする、つまり「一般レンタル」という方法があります。もちろん要介護度の変化によって、一般レンタルから介護保険でのレンタルに変更することもできます。

整理すると以下のとおりです。

介護ベッドの入手方法 特徴 金額例
購入 介護保険が適用にならないため高額 25万円程度~
介護保険でのレンタル 介護保険が適用できるため安価だが、適用には条件がある 600円程度~
(1割負担の場合)
一般でのレンタル 介護保険は利用できないが、購入するよりは安く済む 6,000円程度~

介護保険の適用にならない場合でも、長期間にならない限り、 購入するよりは一般でのレンタルのほうが安いということになります。

介護保険を利用したレンタルについては以下の記事もご参照ください。
関連記事:介護用品はレンタルできる!品目、流れなどを解説します
関連記事:例外給付とは?申請方法やレンタル可能な介護用品を紹介

状態にあわせて介護ベッドの変更ができる

介護ベッドを購入した場合、購入したベッドの機能を後からは変更できません。

しかし、レンタルの場合は身体の状況に合わせて介護ベッドを変更できるため、要介護度が変わって、新たな機能の物に変更したいといった場合にも対応できます。

また、介護ベッドは年々高機能に進化しています。新しい高機能なベッドへの変更などにも柔軟に対応できるのは、レンタルの利点でしょう。

処分時の費用や手間が減る

介護ベッドを購入してしまうと、不要になった場合には処分のための費用や手間がかかります。また、保証期間外に故障などが起こると修理費がかかります。

一方レンタルなら、不要になった場合も返却すれば良いため処分費用もかからず、撤去作業も業者が行ってくれるため安心です。

また、定期的なメンテナンスなども福祉用具事業者が実施しており、万が一故障した場合も交換してくれるため安心です。定期的なメンテナンスの頻度については、事業者によって異なりますので、お問い合わせください。

 

介護ベッドをレンタルするデメリット

介護ベッドを介護保険の利用ではなく、全額自己負担(自費)でレンタルするデメリットもあります。

メリットとデメリットから自分に合ったものを選ぶことをおすすめします。

利用者が抵抗を感じることも

レンタルの場合、新品の利用ではありません。消毒をしていますが、誰かほかの人が利用したものになります。

「誰かが使っていたものは使いたくない」と抵抗感がある方にとっては、この点がデメリットと感じられるかもしれません。

 

介護ベッドを、介護保険ではなく、自分でレンタルする際の方法

介護ベッドを、介護保険ではなく、自分でレンタルする際の方法
介護ベッドを一般でレンタルする際の手続きを紹介します。

  1. ケアマネジャーに相談、または直接レンタル事業者に連絡する
  2. レンタル事業者と相談し、介護ベッドを決める
  3. 利用者と事業者の間で契約を結ぶ
  4. 介護ベッドのレンタル開始

1.ケアマネジャーに相談、または直接レンタル事業者に連絡する

要介護認定を受けて、他の介護保険サービスや、介護保険での福祉用具を利用している人であれば、担当のケアマネジャーがいます。

ケアマネジャーは、介護される方の健康状態やそのほかの福祉用具の使用状況など、生活全般を見てくれるため、まずは相談ください。他のサービス利用で、介護保険は限度額いっぱいになったから、介護ベッドは介護保険でなく、自費でのレンタルを利用という場合などは、特にケアマネジャーとの相談が大切です。

要介護認定で『自立』と認定されている場合、また、まだ介護認定も受けていない、必要ないが、足腰がこの頃痛いので、背上げや高さ調整の機能がついたベッドを借りたいというときは、直接、レンタル事業者に連絡ください。「介護ベッド レンタル」と検索すると出てくると思います。「介護ベッド レンタル」にお住まいの市町村名を入れて、検索すると、レンタル事業者の名前が出てくるでしょう。

2.レンタル事業者に相談し、介護ベッドを決める

レンタル事業者に直接連絡をし、担当者と相談しながら実際にレンタルする介護ベッドを選びます。

そのときに、なんで自費での介護ベッドを利用するのか、介護ベッドを使う理由や間取り等もお話し頂くと、適切な機能の介護ベッドを担当者がアドバイスすることができます。状態によっては、要介護認定を受けて、介護保険での利用が可能になることも考えられます。

3.利用者と事業者の間で契約を結ぶ

レンタルする介護ベッドが決まったら、契約の手続きに移ります。

利用者と事業所の間で契約を結びます。

4.介護ベッドのレンタル開始

契約後、介護ベッドのレンタルが開始されます。

 

介護ベッドを選ぶときに重要な機能

介護ベッドを選ぶときに重要な機能
介護ベッドを選ぶときに重要な5つのポイントを紹介します。
介護ベッドにはさまざまな種類があります。自分でこれが良いと思っても、利用される方の体型では大きすぎる、幅が広くてゆっくり寝られると思ったけれど、寝室が狭いので、立ち上がってからの動線が狭くなる、など、身体の状態や住まいの状況を考えて、選ぶことが必要です。担当者と話してみてください。「レンタルの前にお家を見せてください」と言われるかもしれませんが、介護ベッドの設置場所を検討するためなど、住環境の確認が大事だからです。

1.リクライニングや高さの調節機能

一般的には以下のような違いがあります。

1モーター 以下の1つだけ動かすことができるタイプです。
1)高さ調節機能
2)背上げ機能
3)背・ひざ上げ連動
2モーター 以下の2つを動かすことができるタイプです。
1)高さ調整機能
2)背上げとひざ上げの連動操作
3モーター 以下の3つを動かすことができるタイプです。
1)高さ調整機能
2)背上げ機能
3)膝上げ機能

リクライニングや高さがどのように調整できるかによって使い勝手が変わります。

最近では、お気に入りの角度を登録できる機能もあり、とても便利です。

介助者の負担軽減のためにも、ちょうど良い調整ができるベッドがおすすめです。

2.介護ベッドの幅

ベッドによって、ベッド幅が81cm、91cm、100cmなどサイズが異なりますので、利用する方の体型を考慮して選びましょう。

また、ベッドを置く部屋の間取りなども踏まえて考えることをおすすめします。

ベッドの向きなどももちろんですが、ベッドの周りのスペースやトイレまでの動線なども介護をする上では重要です。

3.サイドレールや手すりの設置

介護ベッドにはさまざまな付属品がありますが、その中で特につけておいたほうが良いものは、サイドレールや手すりです。

利用者の転落や移乗などの動作を補助するために、サイドレールや手すりがあるのが望ましいです。

現状必要がなく、付属していないものを選ぶとしても、あとから取りつけ可能なものを選ぶのが良いでしょう。
関連記事:介護用のベッド柵(介助バー)とは?選び方やおすすめ商品を紹介!

4.マットレスの硬さや機能

マットレス選びもとても重要です。その人の身体にあったマットレスを選ぶことをおすすめします。

マットレスの硬さのほか、最近ではマットレスにもさまざまな機能があります。

介護保険ではなく、レンタルする場合、寝心地を重視するかもしれません。毎日のご自分の介護ベッドの使用時間も、考えてみるとよいでしょう。

  • 通気性が良く、蒸れにくいタイプ
  • 硬くて動きやすいタイプ
  • 褥瘡(じょくそう)予防のタイプ
  • 腰に負担がかかりにくいタイプ
  • 寝心地が良いタイプ

5.手元スイッチの操作感

介護ベッドは背上げや高さの調整をするため、手元にスイッチがあります。

手元のスイッチはわかりやすく、使いやすいものを選びましょう。

あまりにも機能や表示が多いと逆にわかりにくく混乱してしまうこともあるので、場合によってはシンプルなものを選ぶ工夫も大切です。

まとめ

『自立』と認定されたけれど、背上げや高さ調整できる介護ベッドの機能を利用したいとき、介護保険外ではありますが、レンタルできます。レンタルなら担当者が搬入後のフォロー、不要になったときは返すことができます。

 

【監修者からのコメント】

要介護2以上の人は介護保険で介護ベッドをレンタルできますが、原則、要支援や要介護1の人は介護保険でレンタルすることができません。ただし例外規定の活用で利用ができることもあります。ケアマネジャーと相談することをお勧めします。

監修者

東畠 弘子

国際医療福祉大学大学院 福祉支援工学分野 教授
全国福祉用具専門相談員協会(ふくせん)理事
日本福祉用具供給協会顧問

2011年国際医療福祉大学大学院入職、2016年から現職。2023年度ふくせん老健事業「福祉用具専門相談員指定講習カリキュラムの見直しに向けた調査研究事業」の委員長をはじめ、数々のふくせん老健事業で委員長や委員を務める。 厚生労働省「介護保険制度における福祉用具貸与・販売種目のあり方検討会」の構成員でもある。

 

介護ベッドの購入やレンタルの費用

介護ベッドの購入とレンタルの費用について、実際の介護ベッドを例に挙げて紹介します。

レンタルは月額料金ですが、想定される使用期間で計算するとおおよその総額が計算できます。

楽匠プラス Hタイプ 3モーション

楽匠プラス Hタイプ 3モーション

販売 520,000円
介護保険レンタル(1割負担) 1,100円/月
一般レンタル(10割負担) 11,000円/月

 

Q-AURA(クオラ) 2モーター

Q-AURA(クオラ) 2モーター

販売 なし
介護保険レンタル(1割負担) 604円/月
一般レンタル(10割負担) 6,040円/月

関連記事:介護ベッドに利用できる補助金!介護用品や住宅改修費の補助金も解説

 

ヤマシタでベッドをレンタルするメリット

ヤマシタでは、豊富な種類の介護ベッドをレンタルすることができます。

介護ベッドによって値段は異なりますが、月に約6,000~13,000円で一般ベッドをレンタルすることが可能です。
参考サイト:ヤマシタ すぐきた「特殊寝台 レンタル」一覧

また、マットレスやオーバーテーブル、手すりやサイドレールなどのベッドの付属品もレンタルできます。
参考サイト:ヤマシタ すぐきた「特殊寝台付属品 レンタル」一覧

業界最大規模の30年の歴史と全国70拠点以上、即日対応するための365日フォロー体制、1,000名以上の福祉用具専門相談員の在籍
  1. 介護用品・福祉用具レンタル業界最大規模の30年の歴史と全国70拠点以上
  2. 即日対応するための365日フォロー体制※1
  3. 気づきを備えた1,000名以上の福祉用具専門相談員の在籍

※1:仙台営業所、豊橋営業所、広島営業所、福岡営業所は除く

ヤマシタの営業所やショールームは全国に70拠点以上。福祉用具専門相談員の有資格者が1,000名以上在籍し、専門的なアドバイスが可能です。
レンタル用品の不具合など、急なトラブルにも土日祝日・年末年始を含む365日対応しています。

ヤマシタでレンタルしている介護ベッドは、メンテナンスや消毒など徹底した衛生管理を実施しておりますので、安心してお使いいただけます。

ヤマシタでは一般レンタルサービスを実施しています。興味がある方はケアマネジャーまたはヤマシタに直接ご相談ください。

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