更新日:2024/03/01

介護ベッドに利用できる補助金｜介護用品や住宅改修費の補助金についても解説

介護にはさまざまな介護用品があり、その中でも介護ベッドは高価で購入するには躊躇する家族も多いことでしょう。

また介護ベッドに限らず、介護用品、さらには居宅住宅改修費など在宅介護には経済的な負担が大きくなります。

しかし補助金があれば、少しでも介護者や家族の経済的な負担を抑えられるのです。

この記事では介護に関する補助金の種類や、介護ベッド導入に際して考えておきたいポイントを紹介します。

介護用品に活用できる補助金

介護用品に活用できる補助金は、介護費用負担軽減を目的とした自治体による公的な支援制度で介護保険を利用できる方に限られます。

介護で受けられる補助金にはさまざまな種類があり、支援する対象者や支給金額は対象となる介護用品によって変わります。

また介護用品のなかでも紙おむつやおしりふき、口腔ケア用具は補助金の対象外です。

福祉用具には貸与（レンタル）と販売（購入）があり、対象となる品目も変わります。

福祉用具貸与・販売

福祉用具には貸与と販売があり、介護保険によってレンタルまたは購入できます。

福祉用具は要介護者が自立した生活を送るための補助やリハビリといった身体機能回復のための用具です。

レンタルできる主な品目としては、要支援1・2および要介護1の方は手すりやスロープなどの4品目、要介護2～5の方は介護ベッドや車椅子などの9品目、計13品目が対象です。

一方、介護保険でレンタルせず購入できる品目は入浴補助用具など6品目あります。

なお、要支援または要介護の区分によって介護保険による支給限度額が異なり、対象外となるサービスもあるため注意が必要です。

また、福祉用具のレンタルや購入は、所得に応じた自己負担額となっており、全額が介護保険の適用にはなりません。

さらに、介護サービスを支給限度額内で利用した場合の自己負担額は限度額の1～3割ですが、支給限度額の範囲を超えた場合、超過額はすべて自己負担となるため注意が必要です。

福祉用具をレンタルまたは購入する場合は、介護保険を利用できる用品や用具、さらには費用を勘案して介護サービスを利用することが大切です。

福祉用具のレンタルご用命は、ヤマシタ、シマシタ。ヘ
介護用品はレンタルできる！品目、流れなどを解説します

居宅介護住宅改修費

居宅介護住宅改修費とは、自宅で利用者が安全に暮らせられるよう、介護保険を利用し住宅内を改修する費用の給付が受けられるサービスです。

サービスを受けられる場合は、福祉用具の貸与・販売と同様、要支援1・2または要介護1～5の認定を受けている方が対象です。

居宅介護住宅改修費の対象となる住宅は、要支援または要介護の認定を受け、住民票に記載されている利用者の自宅に限られます。

なお、自宅が賃貸住宅の場合でも、家主など住居所有者の承諾が得られれば改修できます。

具体的な住宅改修範囲は次のとおりです。

1. 手すりの設置による歩行の補助
2. スロープの設置や床のかさ上げによる段差、傾斜の解消
3. 畳やじゅうたんなどの床材変更による滑り防止
4. 扉の取替えによる戸締りなどの不安の解消
5. 和式から洋式便器への取替えによるトイレ内での移動量の軽減
6. 上記1～5の改修に伴い必要となる付帯工事

ただし、改修する住宅を転居または退居する場合の復旧費用は全額自己負担となり、新築または増築中の住宅は支給対象外となるため注意が必要です。

介護保険を利用した介護用品レンタルは１～３割負担

介護保険を利用して福祉用具をレンタルすれば、１～３割の自己負担額で出費を抑えられます。

福祉用具を自費で購入すると品目によっては高額になるケースもあり、自己負担感が大きくなります。

ただし、介護保険を利用してレンタルするためには要介護度2以上の判定を受けた方が対象となっているため、事前に確認しておくことが大切です。

特に介護ベッドはさまざまな種類があり、機能も大きく変わるので、目的に合った選択をしなければなりません。

また部屋の大きさや設置するスペースも考慮する必要があるため、担当のケアマネジャーとよく相談し、要介護者や家族の希望を伝えておくことも必要でしょう。

ここでは介護保険を利用して介護ベッドをレンタルするメリットやレンタルできる介護ベッドを紹介します。

介護ベッドをレンタルするメリット

介護ベッドを自費購入するかレンタルするか迷っている方には、迷わずレンタルをお勧めします。
購入した方がお得と感じる方もいますが、介護ベッドは高価であり、購入の際には介護保険を利用できません。

介護ベッドをレンタルする主なメリットは次の５つです。

• 一般的なベッドに比べ高価であるため、レンタルすることで費用を抑えられる
• 要介護度認定の見直しや要介護者の状況に応じて、最適な介護ベッドに変更できる
• 定期的なメンテナンスや修理にも対応してくれる
• 高機能な介護ベッドでも月々の負担が少なく済む
• 処分の際の手間や費用が不要

介護ベッドのレンタルは、申し込みから使用できるまで時間がかかりすぐに使用できない、新品ではないこともあるなどのデメリットもあります。

しかし、デメリットが気にならない方にはレンタルがお得です。

介護保険レンタルできる介護ベッドの商品例

介護保険を利用してレンタルできる介護ベッドにはさまざまなサイズや機能があるため、利用者のニーズや部屋の広さに合った商品を選択することが必要です。

２モーター介護ベッドの商品例

ベッドの高さ調節と背上げ機能付きの２モータータイプ。

クオラONE ２モーター レギュラー

ミオレットⅢ２モーター レギュラー

フロアーベッド２モーター レギュラー

３モーター介護ベッドの商品例

ベッドの高さ調節と背上げ機能に加え、膝上げ調節機能も付いた３モータータイプ。

ミオレットⅢ３モーター レギュラー／ショート／ロング

自動寝返り支援ベッド レギュラー・離床支援 マルチポジションベッド レギュラー

介護ベッドの付属品も介護保険レンタルできる

介護ベッドの付属品も介護保険を利用してレンタルできます。

介護ベッドに専用の付属品を取り付けることで、介護ベッドの機能をより向上させるとともに、要介護者の安全をサポートできるため、備え付けると重宝します。

介護ベッドの付属品も自費でも購入できますが、最適な付属品を選ぶには利用してみないと分かりません。

自費で購入する前にレンタルで使用し、利用者や家族が使いやすさなどを確認するのがベストな選択です。

介護保険レンタルできる介護ベッド付属品の商品例

介護保険を利用してレンタルできる介護ベッド付属品として代表的な商品を5つ紹介します。

手すり

ベッドに固定し、寝返りや立ち上がりをサポートします。

サイドグリップ

マットレス

介護ベッド専用のマットレスは、安定した起き上がりや寝心地をサポートします。

ストレッチフィットマットレス 通気タイプ 91cm幅レギュラー

ベルト

利用者の腰に巻き、介護者の安全な介助をサポートします。

マスターベルト M

移乗ボード

寝た状態で、介護ベッドからストレッチャーや車いすへの移乗をスムーズに行えます。

フレックスボード

テーブル

サイドレールに乗せるタイプとベッドサイドで使用するタイプがあり食事の姿勢保持や介助をサポートします。

オーバーベッドテーブル ＜ST-120N＞

介護保険レンタルの流れ

介護ベッドや付属品を介護保険でレンタルする場合の手続きの流れを紹介します。

1. ケアマネジャーに利用したい福祉用具を相談する
2. 福祉用具専門相談員の意見を聞きながら最適な福祉用具を選定する
3. 選定した福祉用具をケアプランに盛り込む
4. 利用者宅に納品し問題なければ福祉用具専門相談員とレンタル契約する
5. レンタルした福祉用具の使用を開始する
6. 福祉用具専門相談員の定期的なメンテナンスを受ける

レンタルした福祉用具は不具合や故障があれば取り替えることも可能なため、安心して使用できます。

福祉用具のレンタルで介護の経済的負担を減らそう

福祉用具は利用者の自立した生活を支援するために必要ですが、経済的な不安もかかえることにもなります。

しかし、福祉用具を介護保険を利用してレンタルすれば、経済的な負担が減らせるなどのメリットがあり、定期的なメンテナンスも受けられます。