更新日:
骨折後に適した車椅子をレンタルするには？選び方のポイントと手続き方法を解説
骨折で歩行が難しくなったら、通院手段や生活動線を早急に確保することが重要です。
この記事ではレンタル手続きの流れや費用、介護保険を利用する方法について解説します。
車椅子はどこでレンタルできる？
車椅子をレンタルするには、介護保険を利用する方法と自費でレンタルする方法があります。
それぞれ利用できる窓口や手続き方法が異なるため、次から詳しく解説します。
介護保険を利用する場合
介護保険を利用して車椅子をレンタルする場合、要介護認定を受けた方が対象です。
まずは、担当のケアマネジャーや地域包括支援センター、介護用品取扱事業者に車椅子のレンタルについて相談してみましょう。
介護保険でレンタルをする場合、原則、要介護2以上の方が対象です。しかし、医師の意見書で必要と判断されれば、要介護1や要支援の方でも利用できる「例外給付」もあります。
レンタル費用は自己負担1割（所得によっては2〜3割）となるため、経済的な負担が小さくなるメリットがあります。
関連記事：例外給付とは？申請方法やレンタル可能な介護用品を紹介
カルッタ 介助
カルッタは手すりの跳ね上げができ、骨折している人でも安全に乗り降りできます。
カルッタのレンタル料は通常月額6,000円ほどです。介護保険を利用すれば、月額600円となり、月々の負担が軽くなるでしょう。
介護保険を利用しない場合（自費レンタル）
介護保険を利用しない場合、自費でレンタルすることも可能です。自費の場合、民間のレンタル業者や福祉用具専門店、ネットレンタルサービスなどで車椅子が借りられます。
自費によるレンタルでは、介護保険の認定を待たずにレンタルを開始できるため、骨折といった緊急時でもすぐに対応してもらえるメリットがあります。
ただし、自己負担額が高く月額2,000〜10,000円が相場となるため、旅行や通院など短期間で利用したい方に適しています。
要介護認定の手続きが終わるまでは自費でレンタルし、途中から介護保険利用に切り替える選択肢もあります。
骨折時に適した車椅子の選び方
骨折時に車椅子を選ぶポイントは次の3つです。
- 利用期間と利用シーンを明確にする
- 操作性と安定性を重視する
- サイズと座り心地を確認する
次から、詳しく解説します。
利用期間と利用シーンを明確にする
骨折後の車椅子選びでは、骨折の回復段階や利用する場面などによって、使用目的は異なります。
例えば、骨折直後の急性期では、安静にする時間も長く最低限の移動にしか使われません。そのため、レンタル期間も短期間と予測できます。
回復期に入ると外出ができる場合もあるため、屋外でも使いやすい軽量な車椅子を選ぶと良いでしょう。日常生活用の車椅子は長時間の使用を見越して、座り心地や機能性が重要になります。
生活スタイルや身体の状態に合わせた機能をもつ車椅子を選択しましょう。
操作性と安定性を重視する
骨折後の車椅子には、操作性と安定性が求められます。例えば、ティッピング防止バーのついた車椅子は、後方への転倒リスクを減らし、安全に移乗できます。
ほかにも、車椅子には自走式と介助式の2種類あり、骨折した部位や体力で決めると良いでしょう。自分で動かせる自走式は、体力に自信がある場合に適しています。介助者がいる場合は介助用が適しています。
ただし、介護者の体力を考慮したうえで、無理のない操作ができる車椅子を選ぶとより安全に利用できるでしょう。
サイズと座り心地を確認する
車椅子のサイズや座り心地は、快適な療養生活に影響します。
車椅子の座面幅は利用者のお尻の左右2cmのゆとりがあり、奥行きは膝裏の長さから5〜7cm引いたサイズが目安です。座面高さも膝下からかかとまで5〜8cmの長さが適切とされています。
体圧分散マットレスやクッションを使用すれば、骨折後の痛みを軽減できます。クッション性に優れた車椅子は、長時間座っていても骨折部位への圧力を分散し、体に合わせた最適な姿勢を保てるでしょう。
車椅子レンタルと購入、どちらが安い？
合計費用は介護保険の利用有無や期間によって異なります。
介護保険を利用した場合の比較
介護保険を利用する場合、車椅子を購入することはできません。
介護保険を利用して車椅子をレンタルした場合、数百円〜2,000円ほどの商品が多く、購入する場合は10万円を超える商品も少なくないため、かなり長期で利用しない限りは介護保険レンタルのほうが安くなるでしょう。
加えて、レンタル中でも車椅子の変更ができるため、骨折の回復段階によって異なる車椅子を使い分けることも可能です。
骨折が回復すれば、車椅子から歩行器へと使用する福祉用具も変わるかもしれません。
定期的に使い心地の相談や故障の対応などができ、メンテナンスの手間がない点もメリットだといえるでしょう。
介護保険を利用しない場合の比較（自費）
車椅子を自費でレンタルするかどうかは、使用期間によって決めると良いでしょう。車椅子を自費でレンタルする場合、月額2,000〜10,000円がかかります。しかし、緊急時や短期間の利用であれば、自費レンタルが経済的です。
ただし、将来的にも車椅子が必要になると予測できる場合は、購入することを検討しても良いでしょう。
車椅子を購入する場合、一般的に車椅子の費用は10〜20万円必要です。初期費用はかかりますが、一度払えば月々の費用はかからないため、長期的にみれば費用は抑えられます。
車椅子レンタルの流れ
介護保険を利用する場合と自費でレンタルする場合について、それぞれの手順を紹介します。
介護保険利用時の流れ
介護保険を利用して車椅子をレンタルする流れは次のとおりです。
- 担当のケアマネジャーに相談
- 指定福祉用具貸与事業者から車椅子を選定
- 使用説明・契約
- 車椅子の納品
- 利用開始
介護保険を利用して車椅子をレンタルできる対象者は、要介護2以上の方です。
医師の意見書があれば要介護1・要支援の方でも利用できる場合があるため、まずは相談してください。
レンタルの申請から利用開始まで、ある程度日数がかかるため、余裕をもって手続きを進めましょう。
自費レンタルの流れ
車椅子を自費でレンタルする場合、民間業者や福祉用具専門店、ネットレンタルサービスから業者を選びます。できれば複数の業者から見積もりを取り、料金とサービス内容を比較検討すると良いでしょう。
業者選定のあとは、レンタル期間や料金など契約内容を確認します。自費レンタルの目安は月額2,000〜10,000円です。加えて、車椅子の種類や付属品の有無で費用は変動します。
まとめ
骨折後の回復には、適切な車椅子選びが大切です。介護保険を利用すれば、レンタルの費用の自己負担は1割（所得によっては2〜3割）まで減らせます。
自費でレンタルする方法も選択肢の1つで、短期間であれば手軽に利用できるでしょう。
介護保険を利用する場合と自費では、手続き方法は異なります。どちらの場合も契約内容を確認し、納得してから契約してください。安全な日常生活を送れるように、利用者の回復段階に合った車椅子を選びましょう。
